【楽天サイト利用で超簡単】ふるさと納税のやり方と注意点

節約

サラリーマンの同僚
サラリーマンの同僚

ふるさと納税をやろうと思っているけれど、どこのサイトで始めたら良いのかわからない。

アツシ
アツシ

ふるさと納税を始めることが面倒だったり、悩んだりしたくないという方は楽天市場のサイトから始めてみるのが断然いいですよ!

ふるさと納税をやろうと思っても、最初はどこのサイトで始めたら良いのかわからないですよね。

ふるさと納税専用サイトに新たに登録して、パスワードを覚えたりするのも面倒だという方には楽天市場のサイトはピッタリです。

楽天市場のサイトであれば、ほとんどの方が1度は買い物などをしたことがあるのではないでしょうか。

いつもの情報をもとに買い物をするようにふるさと納税をすることができます。

簡単に節税が出来て、しかもポイントも貯まるので一石二鳥です。

寄付する方法は写真付きでわかりやすく解説しています。

返礼品をもらいながら節税もしましょう。

楽天市場サイトをおすすめする理由

楽天市場でのふるさと納税の特徴は、寄付の申込みフローがとてもシンプルなところです。

楽天市場の会員情報を使って寄付をすることができるので、新たに寄付者としての情報を登録する必要はありません。

楽天会員情報を利用できるので、簡単に利用することができまます。

ふるさと納税で寄付した金額に応じて楽天ポイントも貯まります。

還付があるため実質2,000円で返礼品がもらえて、しかも楽天ポイントも貯まるためお得感があります。

まずは楽天市場サイトまたはスマートフォンの楽天市場アプリからログインをして検索してみて下さい。

楽天ふるさと納税で寄付をするための7つのステップ

①寄付先の自治体、返礼品を探す

通常の検索の他にも、人気ランキング、商品ジャンルなどからも探すことが出来ます。

②各返礼品の紹介ページの内容を確認して、[寄付を申込む]をクリックする

※この際に「ワンストップ特例制度」を利用するか、「確定申告」を行うか、

いずれか2種類の方法から選んで頂きます。

ワンストップ特例制度を利用できる条件は以下の通りです。

利用できる条件
  • 確定申告をする必要がない方 (個人事業主の方、年収2,000万円以上の方、賃貸オーナーの方、公的年金収入が400万円以上の方、年間20万円以上の副業を持っている方、医療費控除を申請する方は確定申告をする必要があるため対象外となります)
  • 1月1日~12月31日の1年間で寄付先が5自治体以下の方

③選択した返礼品が[買い物かご]に入るので、寄付の申込み手続きを進める場合には[ご購入手続き]ボタンをクリックする

④[注文確認画面]に進みます。注文者情報やお支払い方法、寄付金額等を確認し、問題なければ[注文を確定する]ボタンをクリックする


■■■※注意※■■■の部分もしっかりと確認した上で注文を確定して下さい。

⑤返礼品を受け取る

発送時期は返礼品によって違います。

だいぶ先の発送になるものも多く存在しますので、発送時期には注意して下さい。

⑥寄附金の受領書を受け取る

ワンクリック特例制度を選んだけれど、自治体から特例申請書が来なかった際にはこちらから申請書をダウンロードして使用して下さい。

↓ ↓ ↓ ↓ ↓

【楽天市場】ふるさと納税|ふるさと納税はじめてガイド - ワンストップ特例制度について
2015年の制度改正で導入された「ワンストップ特例制度」で、より簡単に税金控除の申請を行うことができるようになりました。寄付を申込む前に、制度の内容や適用条件を確認しましょう。

確定申告の場合は、以下のサイトを参考にしてみて下さい。

↓ ↓ ↓ ↓ ↓

【楽天市場】ふるさと納税|ふるさと納税はじめてガイド - 確定申告について
ふるさと納税の寄附について税金からの控除を受けるためには手続きが必要です。申請方法のひとつ「確定申告」は、ふるさと納税の申告のみであれば手続きはシンプルです。

⑦税金の控除を受けるためにの手続きを行う

自治体より送られてきた書類にレ点チェックと必要事項を記入して、寄付した自治体に郵送して下さい。

ワンストップ特例制度を利用する場合、寄付を行った自治体数分の申請が必要になります。

寄付する際の注意点

楽天市場でふるさと納税に寄付を申込む際の注意点としては

必ず、注文者情報には住民票に記載されているお名前とご住所を登録しておいて下さい。

住民票の内容と異なっている場合は、税金の控除申請ができません

面倒でも必ず変更をしておきましょう。

住民票の内容と会員情報が同じ場合は、注文者情報を改めて変更する必要はありません。

住民票に記載されている住所とは別の宛先に返礼品を送りたい場合は、

送付先の変更により宛先を指定することができます。

その他の注意点

ニュースでも話題になりましたが、令和元年6月1日以降ふるさと納税の対象にならない自治体について総務省より発表がありました。

下記の4つの自治体に関しては制度の対象から外れ、控除の対象外となっています。

(2019年5月31日までの寄付については、控除の対象となります)

楽天ふるさと納税では、この4つの自治体について再び制度の対象になるまで寄付受付を停止しています。

それにより寄付したが対象にならないという事態が起こらないようにはなっています。

対象外の自治体(楽天ふるさと納税に参加している自治体のみを記載)

  • 静岡県小山町
  • 大阪府泉佐野市
  • 和歌山県高野町
  • 佐賀県みやき町

私も対象から外れる前ですが、大阪府泉佐野市に寄付したことがあります。

返礼品の利率が高い自治体が多かっただけに、この発表があった時は寄付する側としたら対象外になってしまい残念に感じてしまいました。

他のサイトも寄付受付を停止している可能性は高いですが、申し込む際は注意が必要かもしれません。

まとめ

 楽天市場で買い物をする感覚で、色々な自治体の返礼品を検索できます。

お目当てのものがない場合もありますので、その際は別のふるさと納税サイトも比較しながら探してみるのもありですよ。

色々検索しながら、ふるさと納税を毎年楽しんでみてください。

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